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24.9.25

今更聞けない?長期優良住宅はリフォームにも使えるって、知ってましたか?




家づくりを考えている人なら「長期優良住宅」という言葉を一度は耳にしたことがあると思います。
長く安心して暮らせる家、という響きは知っていても、実際にどういう制度なのか、どんなメリットがあるのか、そして「リフォームでも使える」という事実を知っている人は意外と少ないのです。

この記事では、長期優良住宅の基本から、リフォームでどう活用できるのかまでを、少しやわらかい例え話を交えながら解説していきます。


まるで「車の車検」のような制度?

たとえば車を持っている方なら「車検」を受けたことがあるはずです。
車は定期的に点検して整備することで、安心して長く乗り続けられるようになっていますよね。

家も同じで、つくったときにしっかりした性能を備えていれば安心ですし、途中で修理や改良をすればさらに長持ちします。
長期優良住宅は、まさに「住宅版の車検証明」のような仕組みです。

ただし大きく違うのは、車検が義務なのに対し、長期優良住宅は希望する人だけが認定を受ける“選択制”だということ。
だからこそ、知っている人は得をし、知らない人はスルーしてしまう――そんな制度なのです。


長期優良住宅とは?

長期優良住宅とは、国が定めた基準を満たすことで「この家は長く良好な状態で住み続けられる」とお墨付きをもらえる制度です。
簡単に言えば、「長持ちする高性能住宅」として国が認めてくれる仕組みです。

認定を受けるための主な条件は以下のとおりです。

  • 耐震性:地震に強く、安全であること
     耐震等級2以上が基本です。大地震でも倒壊のリスクを下げ、家族の安全を守れるレベルが求められます。

  • 省エネルギー性:断熱性能や省エネ設備を備えていること
     断熱材の厚みや窓性能が基準以上であることが必要です。冷暖房費が下がり、夏も冬も快適に過ごせます。

  • 劣化対策:構造材や基礎などが長持ちする工夫をしていること
     床下換気やシロアリ対策など、見えない部分の耐久性確保がポイントです。これにより数十年後も構造が健全に保たれます。

  • 維持管理・更新の容易性:点検や修繕がしやすい設計であること
     配管の位置や点検口の設置など、将来リフォームしやすい設計が条件です。無駄な工事費を抑えやすくなります。

  • 居住環境への配慮:周辺環境や景観にも調和すること
     良好な街並みを維持できるように、敷地の使い方や外観にも一定の配慮が求められます。

こうした条件をクリアすると、住宅ローン減税の拡充、固定資産税の軽減、地震保険料の割引など、家計面でもさまざまなメリットが受けられます。
つまり「長期にわたって安心・快適に暮らせ、資産価値も維持しやすい家」というのが長期優良住宅の大きな特徴です。


「リフォームでも認定できる」って知ってましたか?

ここからが本題です。
多くの人が「長期優良住宅=新築時にだけ関係するもの」と思っています。
ところが実際には、既存住宅を対象とした 「長期優良住宅化リフォーム推進事業」 という制度が存在します。

つまり中古住宅や今住んでいる家をリフォームして、耐震性や省エネ性を高めれば「長期優良住宅」として認められる可能性があるのです。


たとえ話:中古車をフル整備して再出発

わかりやすく車に例えてみましょう。
古い車を買ったときに、ブレーキを新品に交換し、タイヤもグレードアップ、エンジンも徹底整備すれば、「まだまだ走れる」一台に生まれ変わりますよね。

家も同じです。
中古住宅を耐震補強し、断熱材を入れ替え、給排水管を更新すれば「まだまだ住める」住宅に変わる。
そしてその「お墨付き」として長期優良住宅の認定がある――そう考えると、リフォーム版の長期優良住宅はぐっとイメージしやすいはずです。


どんな工事が対象になる?

長期優良住宅化リフォームで対象になるのは「住宅性能を底上げする工事」です。

  • 耐震改修
     古い住宅は地震に弱い場合があります。壁や柱の補強、基礎の補強を行うことで、震度6強クラスでも倒壊しにくいレベルを目指します。大切な家族の命を守るための基盤づくりです。

  • 省エネ改修
     「冬は寒い、夏は暑い」と感じる家は光熱費がかさみます。断熱材を入れ替えたり、窓を二重ガラスにすると、冷暖房効率が向上し、光熱費の節約にもつながります。

  • 劣化対策
     給排水管や土台などは見えない部分ですが、ここが傷んでいると住まい全体に大きな影響が出ます。シロアリ防除や床下の通気工法などを導入し、数十年先まで安心できる構造にします。

  • 維持管理・更新の容易性
     将来的にリフォームや修繕が必要になったとき、壁や床を壊さずに配管を交換できるように点検口を設けるなどの工夫も対象です。未来のメンテナンスコストを減らせます。

こうした工事によって、家そのものの寿命を大きく延ばすことができます。


補助金はいくら?

この制度を利用すると、**工事費の1/3(上限100万~250万円程度)**が補助されます。
また、事前に行う住宅診断(インスペクション)の費用も補助対象になる場合があります。

つまり「リフォームの出費を減らしながら、性能も大幅に改善できる」仕組みなのです。


最新情報は公式サイトでチェック

制度は年度ごとに公募・予算枠が変わります。
「今年度はいつ募集開始?」「補助金はいくら?」などは毎年更新されるため、必ず確認が必要です。

👉 最新情報は国土交通省の公式サイト「令和7年度 長期優良住宅化リフォーム推進事業」(r07.choki-reform.mlit.go.jp)をご覧ください。


知らないと損するケース

築40年の木造住宅をリフォームしたAさん。耐震補強も断熱改修も行いましたが、制度を知らず申請せずに終了。
本来なら250万円の補助を受けられたのに「後から知って悔しい」と言います。

一方で制度を知っていたBさんは、同じように中古住宅を購入してリフォーム。事前に申請して200万円以上の補助を受け、資金計画に余裕を持たせることができました。

両者の違いは「知っていたかどうか」ただそれだけ。


メリットと注意点

メリット

  • 補助金でリフォーム費用を軽減できる

  • 耐震・断熱性能の向上で暮らしが快適に

  • 資産価値を維持・向上しやすい(売却時にも有利)

注意点

  • 工事前に申請が必要(工事後は不可)

  • 性能向上工事に限定(クロス張替えなどは対象外)

  • 制度対応できる業者を選ぶ必要あり

  • 募集期間を逃すと次年度まで待つことに


まとめ:今住んでいる家も「未来の資産」にできる

「長期優良住宅=新築」というイメージが強いですが、実はリフォームでも使えるのです。
耐震性・省エネ性を高めるリフォームを行えば、補助金を受けつつ資産価値も維持できます。

まさに「古い車をフル整備して新しい人生を走り出す」ように、住まいもよみがえるのです。


ご相談ください

「うちの家も対象になるのかな?」と気になる方は、専門家に相談するのが一番早く確実です。
もしリフォームを検討中でしたら、ぜひお気軽にご相談ください。

👉 大工のおっちゃん工房 ご相談ページはこちら

経験豊富な建築士が、あなたの住まいに合った最適なプランを一緒に考えさせていただきます。


 

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17.3.25

2025年リフォーム補助金の種類と申請方法とは?最新情報を解説!





 「リフォームを検討しているけれど、費用が高くて迷っている…」

「補助金を活用したいけれど、どんな種類があるのかわからない」

このように、リフォームを考えているものの、資金面での不安や補助金の種類・申請方法が分からず困っている方も多いのではないでしょうか。

2025年も、住宅リフォームに関するさまざまな補助金制度が用意されています。特に、省エネやバリアフリー、耐震化などを目的としたリフォームには手厚い支援が期待できます。本記事では、2025年に利用できるリフォーム補助金の種類と、その申請方法について詳しくお伝えします。

補助金を活用することで、自己負担を減らしながら住まいを快適に改善できます。どの補助金が使えるのかを知り、賢くリフォームを進めましょう。

それでは、2025年のリフォーム補助金について詳しくみていきます。

2025年のリフォーム補助金とは?

2025年に利用できるリフォーム補助金は、国や地方自治体が提供する制度で、一定の条件を満たすことで補助を受けられます。

これらの補助金は、主に以下の目的で提供されます。

  • 省エネ性能の向上(断熱改修・高効率設備の導入など)
  • バリアフリー化(手すりの設置・段差の解消など)
  • 耐震化(耐震補強工事など)
  • 長寿命化(屋根や外壁の補修など)

2025年も、省エネを重視した補助金が多くなる見込みです。政府は「カーボンニュートラル」の実現に向け、省エネ住宅の普及を推進しており、リフォームによるエネルギー消費削減を積極的に支援しています。

次に、具体的な補助金の種類についてみていきましょう。

2025年のリフォーム補助金の種類

2025年に利用できる代表的なリフォーム補助金として、以下のようなものがあります。

こどもエコすまい支援事業(2025年版)

家庭の省エネ化を推進するための補助金で、断熱改修や高性能給湯器の導入などに対して支援が受けられます。

  • 対象工事:断熱改修(窓・外壁・屋根など)、高効率給湯器設置 など
  • 補助額:最大30万円(条件によって変動)
  • 対象者:子育て世帯や若年夫婦世帯

長期優良住宅化リフォーム推進事業

住宅の長寿命化を目的とした補助金制度で、耐震改修や劣化対策、バリアフリー改修などが対象になります。

  • 対象工事:耐震補強、バリアフリー改修、劣化対策 など
  • 補助額:最大100万円(条件による)
  • 対象者:所有者(個人・法人)

住宅エコリフォーム補助金(仮称)

省エネ基準に適合するリフォームを促進するための新たな補助金制度が予定されています。詳細は2025年初めに発表される見込みです。

  • 対象工事:高断熱化改修、高効率設備導入 など
  • 補助額:最大50万円(予定)
  • 対象者:住宅所有者

このほかにも、各自治体ごとに独自の補助金制度が設けられている場合がありますので、事前に確認しておくことをおすすめします。

次に、補助金を受けるための申請方法について説明します。

2025年リフォーム補助金の申請方法

リフォーム補助金を受け取るには、いくつかの手続きが必要です。一般的な申請の流れは以下の通りです。

  1. 対象の補助金を確認する
    まずは、自分のリフォーム計画がどの補助金に該当するかを調べましょう。国の補助金のほか、自治体ごとの支援策も確認してください。

  2. リフォーム会社と相談する
    補助金を利用するためには、対象となる工事を行う必要があります。施工会社と相談し、条件を満たすリフォーム内容に調整しましょう。

  3. 申請書類を準備する
    一般的に、以下のような書類が必要です。

    • 補助金申請書
    • 住宅の所有者を証明する書類(登記簿謄本など)
    • 工事内容がわかる書類(見積書・設計図など)
    • 工事前の写真
  4. 申請を行う
    指定された期間内に、オンラインまたは郵送で申請を行います。自治体の補助金の場合は、役所の窓口で手続きすることもあります。

  5. 審査を受ける
    申請内容が審査され、承認されれば補助金が交付されます。審査期間は補助金の種類によって異なりますが、数週間から数か月かかることがあります。

  6. 工事を実施し、完了報告を提出する
    補助金の交付決定後、リフォーム工事を実施します。工事完了後に、完了報告を提出する必要があります。

  7. 補助金の受け取り
    完了報告が受理されると、補助金が指定の口座に振り込まれます。

補助金の申請には、期限が設けられていることが多いため、余裕をもって手続きを進めることが大切です。

まとめ

2025年も、さまざまなリフォーム補助金が用意されています。

  • 主な補助金制度:こどもエコすまい支援事業、長期優良住宅化リフォーム推進事業、住宅エコリフォーム補助金(仮称) など
  • 補助金の対象:省エネ、バリアフリー、耐震化、長寿命化リフォーム
  • 申請方法:対象補助金の確認、リフォーム会社との相談、必要書類の準備、申請、審査、工事実施、完了報告、補助金の受け取り

リフォームを計画している方は、補助金を活用し、よりお得に快適な住まいを実現しましょう。最新の情報をチェックし、適切な補助金を選んで申請してください。